2008年5月31日土曜日

インドの世界の香辛料市場でのシェア

BRICsで注目されているインド、カレーの国インドであるが
ここまで世界における香辛料のシェアが高いとは正直驚きであった。

バフェット先生がコカコーラなどの生活必需品で消費者独占力のある企業に投資をして高いリターンを上げている。

インドで香辛料のトップ企業などがあったらぜひとも投資を検討してみたい、
消費者独占力もあるしかなり有望な投資先であるのではないだろうか

ちなみに残念ながら現在日本でインドに投資するには楽天証券等のADRになると思うが、ADRの中には「スパイス企業」は入っていない・・・・


カレー人気の日本狙う スパイス王国のインド2008.5.12 08:50
 「日本の食文化は変化していて辛い物は確実に増える」。世界の香辛料市場で貿易量の45%、売上額の40%を占めるインドが、高成長市場として日本に熱い視線を向けている。

 インドの香料貿易航路を開拓したポルトガルのバスコ・ダ・ガマが16世紀初めに商館を建て、欧州との貿易拠点となった南部ケララ州の港町コチン。通称「スパイス・マーケット」にはコショウ、カルダモン、シナモンが山積みされ、濃厚な香りが鼻を刺激する。

 インドの香辛料取引を統括する政府の香辛料委員会は「日本はカレー人気が高く、レトルトカレーの消費量は年間10万トン。特に若い世代に香辛料を好む傾向が強い」と指摘。3月の東京での見本市でインド産香辛料が好評を博し、日本市場の潜在性に自信を強めたという。(共同)

2008年5月30日金曜日

EWM マレーシアETFとその他資産との相関関係

マレーシアETFの相関関係を調べてみた、
EWM:マレーシアETF
EWJ:TOPIX連動ETF
IVV:S&P500連動ETF
GSG:コモディティー連動ETF

マレーシアは日本と相関関係が低いと言われていたので検証をしてみた
検証した結果としては
「1年10ヶ月」をとった場合
 ・日本との相関関係がマイナスで低い
 ・資源が豊富な国であるがGSGとの相関関係も低いのが予想外であった
「1年間」「約10ヶ月」をとった場合
 ・測定する期間でかなりばらつきがある
結論として、マレーシアは他の国やクラスとは相関関係が低い場合が多そうだが今後も継続するとは限らない、過去を検証するとかなりデータを取る期間により違いが出てきている。
よって、他国と相関関係が低いかつバリュエーションが低い場合は投資を行う程度のスタンスがちょうどいいのではないかと考えている。
上記の結果を踏まえて、現在バリュエーションを見ながら投資のタイミングを計っている。 -->
1ネン10ヶゲツ※06ネン7ガツ10~08ネン5ガツ28ニチまでの期間キカン
 EWJIVVGSG
EWM-0.04 0.59 0.38
1年間ネンカン※06ネン7ガツ10~07ネン7ガツ9ニチまでの期間キカン
 EWJIVVGSG
EWM0.83 0.94 -0.48
ヤク10ヶゲツ※07ネン7ガツ10~08ネン5ガツ28ニチまでの期間キカン
 EWJIVVGSG
EWM-0.11 -0.02 0.13


2008年5月29日木曜日

お勧め書籍紹介「これから資産運用をはじめる人の投資信託の基礎知識」



書籍名「これから資産運用をはじめる人の投資信託の基礎知識」
お勧め度:★★☆

初心者にお勧めの本である、僕も投資信託が何か判らないくらい初心者のときのこの本で勉強しました、少し硬めに書かれていますが、とても誠実に記載がされていると思いますし。
真面目に読みやすく書かれているので変な思い込み等もつかずに良いと思います。

正直あまりインパクトもないのでブログ等でも取り上げられていないようですが、個人的には実際の運用報告書をとおしてのファンドのチェックの仕方なども載っており。
「一体全体どのようにしてファンドを選べば良いのか?」などの疑問がある方には良いのでは無いでしょうか?

また、途中に「リスク、リターンの計算方法」なども、チラッと紹介されていて少し勉強された方も飽きないような内容が書いてあります。

真面目に変な色眼鏡がなく書かれた教科書代わりになる本なので、
ファンドが初めてで体系的に理解したい方が取っ掛かりにするのに良い本だと思います。

2008年5月28日水曜日

DVYとIVVのセクター割合の比較

DVYとIVVを比較してみた
・「DVY」はアメリカの好配当株式インデックスに連動したETF
・「IVV」はアメリカのS&P500に連動したETF
(共に楽天証券、イートレードで購入可能)

DVYの割合は1.金融 2.公益事業 3.一般消費財
IVVの割合は1.金融 2.石油およびガス 3.ヘルスケア
となっている。
どちらも金融の比率が高いが、IVVの方がバランスがとれている、またDVYは好配当ということでバリューよりの構成になっている。
現在先行きの見えない中で金融系を多く組み込むのは確かにバリュー系のアプローチであると思うまた、IVVは大型、DVYはIVVよりは大型ではないなどの特徴がある。

今後、金融、公益セクターの比率が高いことがどのようにパフォーマンスに影響するか注意してみてゆきたいと考えている。 -->
  

 DVYIVV
Information  
Software03.77
Hardware09.99
Media1.723
Telecommunications2.373.44
   
Service  
Healthcare3.2311.45
Consumer Services2.557.25
Business Services2.054.7
Financial Services48.3217.07
   
Manufacturing  
Consumer Goods9.138.31
Industrial Materials10.6913.2
Energy2.114.26
Utilities17.843.57

08年5月28日 ETFバリュエーション

EWJ : PER 19.60 PBR 1.87 (36.65)(日本)

IVV : PER 19.68 PBR 3.93 (77.34)(S&P500)
IJR : PER 24.36 PBR 3.02 (73.57)(S&P small caps)
DVY : PER 15.74 PBR 1.99 (31.32)(DJ高配当銘柄)

EFA : PER 16.32 PBR 2.89 (47.16)(先進国)
EFV : PER 13.79 PBR 1.79 (24.68)(先進国バリュー)

EEM : PER 19.63 PBR 4.00 (78.52)(エマージング)
EWZ : PER 21.94 PBR 5.54 (121.55)(ブラジル)
EZA : PER 18.29 PBR 4.51 (82.49)(南アフリカ)
FXI : PER 21.45 PBR 3.83 (82.15)(中国)
EWM : PER 17.32 PBR 3.53 (61.14)(マレーシア)
ILF : PER 21.28 PBR 6.30 (134.06)(ラテンアメリカ40)
EWW : PER 16.91 PBR 4.92 (83.20)(メキシコ)

KXI : PER 19.58 PBR 4.93 (96.53)(生活必需品セクター)
IXJ : PER 19.97 PBR 4.29 (85.67)(ヘルスケア)
IXC : PER 14.60 PBR 1.45 (21.17)(エネルギー)
()内はPER×PBR

日本のバリュエーションが相対的に割安になっている、アメリカはあまり割安でない。
また前回と比較するとヨーロッパを含めた先進国よりも日本の方が割安になっている。

新興諸国のバリュエーションが割高である得にブラジル、中国、ラテンアメリカなど

投資方針として割高な地域へのウェイトを下げておきたいので、今後は「EFA」への追加投資を検討している、新興諸国であるなら分散のきいた「EEM」を追加投資したい

2008年5月23日金曜日

先の見えない米住宅市場

外国リートに興味があり投資を検討していたが、以前サブプライムの影響があるようだ、歴史的に見ると不動産市場が下落した後に景気後退により株式市場が下落することが多い

今回のケースはまさに典型的な例である、今後景気後退が起こり株式市場が長期に下落しないことを望んでいるのだが。果たしてどうなるのか・・・・

一先ずコツコツとポートフォリオを構築しリバランスをするしかないのかと思っている


米住宅市場、底見えず・景気減速、長期化も
NIKKEI NET 08/05/12
 【ニューヨーク=発田真人】米住宅市場の調整が一段と長引いている。米主要10都市の2月の住宅価格の下落率は前年同月比13.6%と過去最大で、1―3月の住宅ローンの延滞率も前年同期比1.6ポイント増の4.4%に達した。金融機関はこれまで以上に融資基準を厳しくし、住宅販売の底は見えない。米政府は年後半の景気回復を見込むが、市場では景気減速が長引くとの見方が多い。
 米スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)の2月のケース・シラー住宅価格指数によれば、値下がりは全米主要都市に広がってきた。ラスベガス、マイアミの値下がり率は年2割を突破。1年前は上昇を保っていたシカゴも下落に転じた。主要10都市平均の下落率は1年前の1.3%から13.6%に広がった。 (09:50)

2008年5月21日水曜日

カルパースが不動産投資で失敗

カルパースのポートフォリオ運用は革新的で個人的にも参考にしている、
今回カルパースが不動産投資で損失を出したようである、あのカルパースですら損失を出すのが投資の怖さなのだと実感した。

ただ、損失額は全体の割合に対して低いようである、この点は個人としても見習いたいと思う、やはり不安定で不確実な市場では分散投資、ポジションを大きくとらないことが長生きするコツなのかと思った。

米カルパース、土地開発会社への投資で損失被る恐れ-WSJ紙
5月1日(ブルームバーグ):米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ、オンライン版)は1日、米最大の公的年金基金であるカリフォルニア州職員退職年金基金(カルパース)が土地開発会社への投資に関し、投資額の大半を失う恐れがあると報じた。米サブプライム(信用力の低い個人向け)住宅ローン問題で投資先の経営が悪化したためとしている。
同紙によれば、カルパースは2007年初めに米ランドソース・コミュニティーズ・デベロップメントに投資。同社はロサンゼルス北部に数千エーカーの未開発の住宅地を所有しているという。
WSJが米証券取引委員会(SEC)に提出された資料を基に伝えたところでは、カルパースが投資した当時のランドソースの資産価値は26億ドル(約 2700億円)だったが、今年2月末時点では12億4000万ドルの負債を抱え、資産価値は18億ドルとなっていた。
カルパースの昨年9月時点での不動産への投資額は約210億ドルで、総資産のおよそ8%に相当する。このうちランドソースへの投資分は1%未満だとWSJは伝えている。
関連記事:米国と不動産業界: {TNI US REL }
原題:Calpers May Lose Money in Los Angeles Land Venture, WSJ Says (抜粋) {NXTW NSN K06LJC0YHQ0Y}
更新日時 : 2008/05/01 19:48 JST

2008年5月19日月曜日

水資源関連ETFは大人気

水資源関連ETFが人気を集めているようである、先日楽天で「PowerShares Water Resources Portfolio(PHO)」の取り扱いが決定し日本の証券会社からも投資可能になった。
PHOは世界的に人気があり、時価総額も大きい。またリターンも優れているようである、ただ個人的に気になるのが今回の商品、資源関連のテーマが株式市場で良くある「単なるテーマ」で終わるのか、
地球環境や人間の経済活動を含め今後を大きく左右する「根本的な問題」であるのかである、

もしも本質的なテーマであるのであれば現時点で投資を行うことは価値があると思う。

今後、バリュエーション、保有銘柄を調査し投資を検討してゆきたいと考えている。


人気を集める水資源関連ETF
2008.05.19 10:52
世界的な水需要の高まりが確実視されるなか、ETFを通じた水資源関連企業への投資が注目を集めている。
ETFは、その流動性が高さから人気を博しており、投資顧問などのプロからも支持を集めている。現在最も人気がある水資源関連ETF「PowerShares Water Resources Portfolio(PHO)」で、時価総額は約22億ドルである。パリセーズ・ウォーター・インデックスを基準にし、35銘柄の株式を時価総額加重平均で207億ドル保有している。PHOは2005年12月6日のローンチされ、2006年のリターンが22.2%、2007年が16.7%となっている。年初来ではプラス1.7%で、市場全体を約5%ポイント上回る運用成績となっている。
また「Claymore S&P Global Water」は、米国内外の水資源関連大型株を保有している。投資先の企業は、このところの信用収縮によって水使用量の減少に見舞われている。株価予想収益率が16倍であるため、現在このETFは割安だと言える。しかし、年初来で3.9%のマイナスとなっており、パワーシェアーズのPHOに約6%ポイントの遅れをとっている。
これ以外の有力水資源関連ETFには、PHOと同系の「PowerShares Global Water Portfolio(PIO)」、「SPDR FTSE/Macquarie Global Infrastructure 100 ETF(GII)」などがある。GIIは水関連企業だけでなく、水関連施設や電力会社の施設建設や改築にも投資を行う。
Dow JonesFund Track: Water ETFs Are Way To Tap Into Boom

2008年5月18日日曜日

商品高騰はいつまで続く?

最近、商品が高騰しているがバブルなのかそれとも今回の商品の高騰は歴史的な転換点なのだろうか?ITバブルしかりでバブルの最中はこの現象は永続的に続くものだと考えてしまうものなのだろう。
今後も記録としてある程度、商品についての記事をストックしてゆきたいと思う。

1、2年後に読み直したときにどうなっているのか興味がある。

個人的な予想として(これを元に投資判断はしていないし、素人の戯言として)
今回の食料等の商品の高騰は地球の資源が人口を支えられなくなってきている所から来ているのでは無いかと考えている、なので商品の価格は今ほど急激ではないにしろ、緩やかにインフレと同等に上昇してゆくのではないかと思っている。

追記:ロイター・ジェフリーズCRB指数に連動するETFを楽天で購入できる。
商品相場が最高値を更新、需給ひっ迫懸念-エネルギーや穀物が上昇
  5月9日(ブルームバーグ):9日の商品相場は、エネルギーや穀物にけん引されて過去最高値を更新した。原油や大豆、コメの供給が世界的な需要急増に対応できないとの懸念が強まった
  商品19銘柄で構成するロイター・ジェフリーズCRB指数は一時、前日比 1.3%高の427.50となり、過去最高値を更新した。原油相場は一時、1バレル当たり126.25ドル、トウモロコシ相場は1ブッシェル当たり6.39ドルとなり、ともに過去最高値を付けた。大豆も3%強上昇し、コメは6営業日続伸だった。ドル安もインフレヘッジとしての原材料の需要を高めた。
  デルタ・グローバル・アドバイザーズ(カリフォルニア州)で運用を手掛けるチップ・ハンロン氏は「需要サイドの潜在的なファンダメンタルズ(基礎的諸条件)は全般的に相当強い」と語り、「商品相場は当面、上昇が続くだろう」と述べた。
  CRB指数終値は前日比5.34ポイント高の427.48だった。同指数は年初来で19%上昇している。
関連記事:商品市場: {TNI CMDMARKET CLM } 食糧価格: {STNI FOODPRICES }
原題:Commodities Rise to Record, Led by Surging Energy, Grain Demand (抜粋)

2008年5月17日土曜日

コストパフォーマンスの良いJ-REITインデックスファンドンの調査

J-REITを調べてみた、長期運用を基本に効率的でコストの低いファンドを選ぶために、インデックスファンドを対象に調査し、毎月分配金を出すファンドを外してある(確定拠出用ファンドも同じく外してある)

結論

「STAM JーREITインデックスオープ」がコストも低く分配金回数も低く抑えられているので効率が良いと思う(実際は分配金の額も調べる必要あり。)
・コストよりも純資産額を考慮する場合、効率的で無い毎月分配型のリートを選択肢に入れるのもありえる。

注意点

・「STAM JーREITインデックスオープ」は純資産額が調べた中でも約6億と非常に小さい、一般的に株式投資信託の場合、純資産額が30億円以下を割り込むと良くないと言われている中で6億というのは気になるファンドの規模である、また「インデックスファンド Jリート」についても22億と小型である、規模を考えると多少コストの高い「ダイワJ-REITオープン」が妥当である。 -->
基準価額・純資産額以外は、2008年04月現在
ファンド名純資産額年決算回数買付手数料信託報酬率信託留保金販売会社
(百万円) 
STAM JーREITインデックスオープ59820.000%0.672%0.050%SBIイー・トレード証券
インデックスファンド Jリート     2,18642.100%0.683%0.300%SBIイー・トレード証券
ダイワJ-REITオープン       12,00142.0%~0%0.720%0.000%トヨタFS証券

2008年5月16日金曜日

食料価格の高騰

 最近、食料価格の高騰が顕著になっている、下記の記事でもそうだが、エタノールの使用なども食料価格を押し上げていると考えられる。
また、投資に関して言えば
・iPath Dow Jones-AIG Commodity Index Total Return ETN (DJP)
楽天で購入可能なETFでも投資が可能である
・iShares S&P GSCI COMMODITY INDEXED TRUST
・Lyxor ETF Commodities CRB (Reuters/Jefferies CRB Index)

この中ではiPath Dow Jones-AIG Commodity Index Total Return ETN がもっとも分散が効いていていいと思っている直近の成績では「石油系」の多いiShares S&P GSCI COMMODITY INDEXED TRUSTの方がリターンはいいが。

 ただ今後も商品の高騰がづづく場合、農産物に限ってのみ投資の規制が始まるとかも考えられるのではないかと思っている。どちらにしろ暫く商品相場の動向が気がかりである。

下記引用

【米経済コラム】エタノールの幻想、食料価格の悪夢-J・ベリー 5月8日(ブルームバーグ):昨年、米農家のトウモロコシ作付面積は第2次世界大戦後の最高を記録した。しかし、それでも不十分だった。収穫量が需要に追いつかず、価格は1ブッシェル当たり4ドルから約6ドルへと上昇した。
 過去最高を記録した昨年の収穫量。その4分の1は、米国で主にエネルギー添加剤として使用されるエタノールの生産に充てられている。
 今年の収穫量は昨年を下回る見通しだが、連邦法によってバイオ燃料の利用拡大が義務付けられているため、エタノールの生産は大幅に伸びている。米国のトウモロコシ栽培用地が底を突いたのだから、次期大統領と議会はこの連邦法を改正する必要がある。
 トウモロコシ価格の高騰はすでに、家きんや卵のほかコーンシロップを甘味料としているソフトドリンクなどさまざまな食料の価格を押し上げている。
 ただ、トウモロコシ需要が急増し、食料価格に影響を及ぼした原因は、エタノールの生産拡大だけではない。原油価格の高騰やオーストラリアなどの国の干ばつもその一因だ。今年、エタノール生産用のトウモロコシは30億ブッシェルを超え、初めて輸出用を上回る見込みだ。
 食料を利用したエネルギーの生産が拡大しているのは、米国の「2005年エネルギー政策法」と「2007年エネルギー独立・安全保障法」で、エタノールの利用拡大や、1ガロン当たり51セントの連邦補助金交付が義務付けられたためだ。


             補助金の削減

 一方、議会で近く可決される新たな農業法案は、1ガロン当たり最大6セントの補助金削減につながる可能性がある。
 米エネルギー情報局(EIA)の予測によると、今年のエタノール生産量は80億ガロン超と、昨年を30%余り上回る見込みだ。2016年までには140億ガロン超に達するとみられている。
 米国に現在のペースでエタノール利用を続ける余裕はない。食料価格への影響が強いためだ。連邦法で義務付けられたエタノールの利用拡大を実現するのに必要なトウモロコシ栽培用地も十分ではない。
 エタノールの幻想は当初から、国内エネルギー供給量を増やすことで、輸入原油への依存度を引き下げることができるという間違った考え方に立脚したものだった(一部にはエネルギーの自給自足体制を構築できるという考え方もあった)。
 もちろん、エタノール利用促進の実質的な狙いは常に農業収入の拡大だった。その点では、大いに成功だったと言える。
 世界中の食料価格がここ数カ月にわたり高騰したことは、米国のトウモロコシ生産の限界やバイオ燃料の利用拡大を義務付けることの愚かさを浮き彫りした。エタノール利用の支持派にとっては残念な結果だった。

大豆へのシフト

 米農務省(USDA)のチーフエコノミスト、ジョゼフ・グラウバー氏は1日、上下両院合同経済委員会(JEC)の公聴会で、たとえトウモロコシ価格が現在のような高値水準にあっても、今年は農家が大豆の生産を増やすため、トウモロコシの作付けを減らす可能性が高いと証言した。
 大豆価格もまた高値水準にある。大豆の栽培コストはトウモロコシより安い。さらに中西部で、高い湿度と寒冷な気候の影響でトウモロコシの作付けが遅れていることも、トウモロコシ収穫量の一層の減少につながる可能性がある。
 さらに小麦農家も、小麦価格が1ブッシェル=8ドルと、1年前の水準を7割近く上回っているため、小麦の作付けを増やしている。小麦とトウモロコシ、大豆を同じ土地で栽培することは必ずしも可能ではない。ただ米国では、耕されたすべての土地で栽培が行われていることも確かだ。休耕地となっていた肥沃でない土地でも作付けが再開している。
 実現しないでは、EIAが予測するようなエタノール生産拡大を可能にするトウモロコシはいったいどこから来るのだろう? その答えは「どこからも来ない」だ。
 農業利益団体は、2007年エネルギー独立・安全保障法が義務付けたエタノール利用拡大に反する動きに、断固として戦うことになるだろう。
 この法律は、2022年までに少なくとも360億ガロンのバイオ燃料をガソリンに添加することを義務付けている(昨年は同47億ガロン)。約210億ガロン分には、サトウやセルロース、草などトウモロコシ以外の原料が使われる。
 それでもこれは、150億ガロンのエタノールが、トウモロコシを原料に生産されることを意味する。今年の予想生産量のほぼ2倍だ。農業ロビー団体は、これだけのトウモロコシをどこから調達するのか、また食料価格への影響はどうなるかについて説明を迫られることになろう。
 対応措置の1つには、輸入エタノールに課している1ガロン当たり54セントの関税の引き下げまたは撤廃がある。そうすればエタノール用のサトウキビの生産を増やしているブラジルが、米国に大量のエタノールを輸出する可能性がある。それだけでも、エタノール生産の急激な拡大に歯止めがかかる公算は大きい。
 たとえ食料価格が上昇し続けたとしても、今年の大統領選が終わるまでは、大胆な措置がとられる可能性は低い。ただ来年には変化があるはずだ。新大統領に農業ロビー団体と真っ向から挑む度胸があれば。(ジョン・ベリー)
(ジョン・ベリー氏は、ブルームバーグ・ニュースのコラムニストです。このコラムの内容は、同氏自身の見解です)
原題:Ethanol Fantasy Fuels a Food Price Nightmare: John M. Berry
(抜粋) {NXTW NSN K0JGYU0D9L36} 更新日時 : 2008/05/08 16:48 JST

2008年5月14日水曜日

WisdomTree Japan High-Yielding Equity Fund (DNL)の保有銘柄

 バリュー投資を基礎に考えているのでwisdom treeは非常に気になっているETFである
その中でWisdomTree Japan High-Yielding Equity Fund (DNL) の保有銘柄ベスト20を調べてみた
上記のETFは配当に注目し分配を決定している。

 確かにバリュー系の銘柄が多い、以前から「NTTDOCOM」には注目していたが、さすがにauやソフトバンクに猛追されるのを見ていると投資が出来なかった。

 そう考えると、主観的な判断の入るファンダメンタル分析よりも、感情を排した機械的バリュー投資の方がパフォーマンスが高まるのかもしれない、長期で見た場合バリュー系ファクターはリターンを改善するが、バリュー系ファクターを長期にわたり継続して採用しつづけるのは感情が入る投資法では一般人にはなかなかハードルが高いように感じている。



 Name             Weight
1. NTT DOCOMO INC (9437)9.65
2. HONDA MOTOR COMPANY (7267)7.91
3. NISSAN MOTOR CO. LTD. (7201)7.07
4. NOMURA HOLDING INC (8604)6.14
5. JFE HOLDINGS INC (5411)4.95
6. NIPPON STEEL COMPANY (5401)4.38
7. KANSAI ELECTRIC POWER CO INC/T (9503)3.65
8. DAIWA SECURITIES GROUP INC. (8601)2.65
9. Daiichi Sankyo Co Ltd (4568)2.55
10. ASTELLAS PHARMA INC (4503)2.50
11. CHUBU ELECTRIC POWER CO INC (9502)2.40
12. KAO CORPORATION (4452)1.81
13. EISAI CO LTD (4523)1.61
14. NIPPON YUSEN KK (9101)1.60
15. TOHOKU ELECTRIC POWER CO INC (9506)1.54
16. KYUSHU ELECTRIC POWER CO INC (9508)1.52
17. KOBE STEEL LTD (5406)1.47
18. HOYA CORPORATION (7741)1.39
19. ORACLE CORP JAPAN (4716)1.32
20. DAI NIPPON PRINTING COMPANY LIMITED (7912)
1.30
※カッコ内は銘柄コード、その次は保有比率

2008年5月12日月曜日

中国の貯蓄率

「中国は高い貯蓄率を引き下げて、消費の拡大や貿易黒字の縮小につなげる必要があるとの見解を示した。 」とのことだが、中国では社会保障制度が整っていないため貯蓄率が高いとの話を以前どこかで聞いた事がある。
中国も国内に様々な問題を抱えているし、国内の山積みの問題がオリンピック後にどのようになるのかとても心配である。

社会への不安から貯蓄率が高くなっているのであれば、社会の構造を変える必要があり大変な作業であると思う。

中国中銀総裁:貯蓄率の引き下げが必要-貿易黒字縮小や消費拡大で
  5月10日(ブルームバーグ):中国人民銀行の周小川総裁は10日、中国は高い貯蓄率を引き下げて、消費の拡大や貿易黒字の縮小につなげる必要があるとの見解を示した。  周総裁は上海での会合で、「政府は消費を押し上げ、貿易収支と資本収支の黒字を減らすことを公約している」と指摘した上で、そのためには「現在の高貯蓄率の引き下げが求められる」と述べた。  主要国としては世界で最も高成長を遂げる中国には、貿易黒字の資金が流入しており、インフレが加速する恐れがある。第1四半期のインフレ率は8%と、11年ぶりの高水準となっている。商務省の9日の発表によると、4月の貿易黒字は約168億ドル(約1兆7300億円)だった。  周総裁は、中国経済が相反する二つの目標に直面していると指摘、「一方では経済成長の構造を調整するため消費を増やす必要があるが、他方ではインフレ加速に伴う需要過剰を防ぐ必要もある」と語った。さらに「貯蓄がもっと消費に回るようにする一方で、その消費が過剰なインフレ圧力にはならないよう、両者の目標のバランスを取る必要がある」と述べた。

2008年5月11日日曜日

資源業界、M&A件数7割増

今のポートフォリオにセクター戦略を組み込もうと考えており、現在検討しているセクターは「生活必需品」「ヘルスケア」「エネルギー」である。
場合によっては「素材」「公益」を組み込もうと考えているが、バリュー投資を元に考えると資源業界が活況を呈しているようなので「エネルギー」「素材」セクターへの投資を躊躇してしまう。
下記のニュースにもあるように現在、資源業界はかなり好景気であるようだ。
NIKKEI NET08/05/08
世界の資源業界、M&A件数7割増・07年総額15兆9000億円
 世界の資源業界でM&A(合併・買収)の件数が2007年に1732件と06年に比べ68.8%増加、買収総額も同18.7%増の1589億ドル(約15兆9000億円)に達したことが分かった。10億ドル超の大型案件は25件と2年前の3倍に達しており、案件の大型化が急速に進んでいる。
 米大手会計事務所プライスウォーターハウスクーパース(PwC)がまとめた。地域別では、北米が695件と06年の約2.2倍に急増。アジア大洋州が同72.3%増の634件で、この2地域で世界全体の4分の3を占めた。 (18:26)


追記:セクター戦略についてはこの本に詳しく書かれていると思う、また以前「証券アナリストジャーナル」でセクター戦略に書かれていたきがした。

2008年5月10日土曜日

外国株式インデックスファンドのトータルリターンを比較

外国株式インデックスファンドのトータルリターン比較してみた。
5年トータルリターンで比較すると多少差がついているが「0.3%」の差であり、正直どのファンドを買っても同じではないかと思う

利用しやすい証券会社や現在取引している証券会社で出しているファンドなどを利用するので問題ないのではないかと思う、わざわざ複数の証券会社を利用し確定申告する場合の手間などを考えると僅かな差に拘りかえって手間が増えてしまう。

個人的にはイートレード証券、マネックス証券、楽天証券などがお勧めである(ETFを扱っているため、マネックスは今後扱う予定である)

3ヶ月6ヶ月1年3年5年信託報酬率信託留保金
PRU海外株式マーケット・パフォーマー1.90%-17.40%-15.90%10.50%10.60%0.80%0.20%
ステートストリート外国株式インデックス2.00%-17.50%-15.90%11.10%10.90%0.95%0.30%
中央三井外国株式インデックスファンド2.00%-17.50%-16.00%11.00%10.90%0.80%0.20%
年金積立インデックスF海外株式ヘッジなし2.00%-17.50%-16.00%10.80%10.60%0.84%0.30%

モーニングスターより
補足:「中央三井外国株式インデックスファンド」はノーロードで購入出来ない、また「住信-STAM グローバル株式インデックス・オープン 」は最近運用が開始されたばかりなので候補に入れていない、コストが安いので分配金、純資産の増減を考慮して選択肢に入れようと思う。

「投資信託にだまされないためには」を読んで

面白い記事かあったので紹介したいと思います。

「投資信託にだまされないためには」という記事なのですが
この記事では
・ポートフォリオにおけるリバランス戦略はマーケットタイミング戦略の亜流である
・異なるセクターを組み合わせてもヘッジ機能を果たすかは疑問である
・最も推薦するのは、無理に買わず現金を保有すし、経験豊富で視野の広いマネージャーが運用するファンドへの分散投資をする

など現在有効と考えられている方法に対して疑問が提示されています。
ただ、上記のリバランス戦略やセクター戦略が上手くいかないとしても、すばらしいファンドマネージャーを探す方が遥かに困難であり、かつそのファンドが低コストかどうかを考えるとますます素晴らしいファンドを探すのは難しいのではないのでしょうか。

個人的には長期的にインデックスを超過するのは非常に難しいと考えています。
よって低コストインデックスファンドを使用し株式メインの投資をし、常にコストに注意しながらリバランス・セクター戦略でインデックス投資を補完するのが良いのではないかと考えております。
ただ、世の中に絶対に確実な投資法が存在するわけではないので、常にこのような批判的な情報にも注意をし自分の投資戦略を客観的かつ柔軟に見直して行かなければならないと思っています。

元ネタ:下記リンク
http://www.hf-klug.jp/mfnews/mfinfo/mfinfo002000.html

2008.05.08 16:55
投資信託にだまされないためには―コロンビア大教授の新刊本が告発―バロンズ書評

 サブタイトルが「投資信託にだまされないためには」の新刊「投資家のジレンマ」の著者でコロンビア大学の名誉教授、ルイス・ローウェンスタイン氏は、ベン・グラハム氏やウォーレン・バフェット氏と同じくバリュー投資の提唱者である。本書の中で著者は、投資信託において、まともな運用をしているファンド・マネージャーは極めて少ないと主張する。
 著者によれば、「効率的市場理論」はまったく信憑性がないという。コンピュータを使って金融工学を駆使した売買も有効性は低く、またポートフォリオにおけるリバランス戦略はマーケットタイミング戦略の亜流に過ぎず、モノポリーなどのボードゲームと大して差がないと切り捨てている。
また、投資信託業界において、顧客にあまり知られたくない「不都合な真実」は、運用資産額の規模が大きいと運用に悪影響を及ぼすということである。リスクの低い割安な株を見つけにくくなるからだ。また、運用資産額が増えれば、スケールメリットでコストは下がるが、運用会社はその分を顧客に還元せず、宣伝費や営業活動に当てている。
 さらに、投資家の気を引くために、運用会社は投資信託を規模別、業種別、また地域別などありとあらゆる種類に分類している。しかし著者は、異なるセクターを組み合わせてもヘッジ機能を果たすかは疑問であると主張する。
それでは、投資家はどうすればいいのか。著者は、インデックスファンドは典型的な投資信託よりもずっとパフォーマンスが良いという。しかし、著者が最も推薦するのは、市場リスクより投資信託のリスクを重視し、買い時でないときは無理に買わず現金を保有する、経験豊富で視野の広いマネージャーが運用するファンドへの分散投資である。
著者は、長期的視点で見れば、市場は多くの場合、合理的であるという観点から、市場が資金不足に陥っている今の時期は、次のチャンスに備え、じっと我慢することを薦めている。
Dow JonesThe Folly Of Mutual Funds

2008年5月8日木曜日

ETF精算の可能性と注意すべき運用資産額

以前、ETFの精算についての記事を見かけました
運用資産が1,000万ドル以下のETFは要注意リスト」だそうです。
日本でも以前ETFが精算されたことがあるので、
ETFの運用資産額についても注意が必要だと思います、
また資産が多い方が流動性も高いことが多く投資する際にも約定が容易であったりスプレッドが少なかったりと利点が多いと思います。

下記は記事リンク
http://www.hf-klug.jp/mfnews/mfoverseas/mfoverseas001457.html

2008.02.21 13:41
クレイモアのETF清算は投資家へのシグナル―設定1年で1,000万ドル以下は要注意


 米ETF提供会社のクレイモアが2月に入り、同社ETFの1/3にあたる11本の上場廃止を発表したが、同社だけでなく、ETFの上場廃止、清算は今後も続くという懸念が広がっている。
 金融業界紙インベストメント・ニュースでは、ETFの清算に対する業界関係者の見通しを報じている。クレイモアが11本のETF清算を発表したとき、複数の業界関係者が投資家に対するシグナルと受け止めるべきだとコメントし、この先数ヶ月間にわたり、ETF清算が相次ぐだろうと予測していた。
 米モーニングスターでは、クレイモアの11本以外にも、あと23本のETFが閉鎖される可能性があるとの見通しを示し、ETF業界の「ふるい落とし」が始まったと主張していた。米カンザス州の投資顧問会社、ETFポートフォリオ・ソリューションズのリチャード・ロメイ氏は、「十分な資産や利益がなければ、ETFは上場廃止になることを投資家は理解しておく必要がある」と述べている。
 ロメイ氏は、一般的な情報から弱いETFを判断する方法として、「ローンチされてから1年程度の運用期間がありながら、運用資産が1,000万ドル以下のETFは要注意リストに入れるべきだ」としている。
この条件に合致するETFの例としては、次のようなETFがある。
・First Trust Nasdaq-100 Ex-Tech Sector Fund (QQXT) ――2007年2月のローンチで運用資産は200万ドル
・XShares Advisors The HealthShares Cardio Devices ETF」 (HHE) ―― 2007年1月のローンチで運用資産は500万ドル
・PowerShares Dynamic Hardware & Consumer Electronics Portfolio (PHW) ―― 2005年12月のローンチで運用資産は900万ドル

一方で、ETFの上場廃止は大きな問題ではないとする見方もある。ニューヨーク州のコンサルタント会社、QEDインターナショナルのハーブ・ブランク氏は「オペレーションの立場からいえば、ETFの維持にはほとんどコストがかからないため、ETFを清算する理由はない。清算するのは、ETF提供会社に戦略的な理由があるからだろう」と述べている。
情報元リンク
More ETF liquidations likely to follow Claymore's (InvestmentNews)

2008年5月7日水曜日

EFV(先進国)とEFV(先進国バリュー)ETFの国別組入れ比率の比較

EFV:先進国インデックス連動ETF(楽天証券等で購入可能)
EFV:先進国バリューインデックス連動ETF(Firstrade等で購入可能)
の国別の組入れ比率の比較をしてみたいと思う。

・iShares MSCI EAFE Index Fund (EFA)International Exposure 04-30-08 Regional Exposure % of Assets(地域別組入れ比率) North America 0.0
UK/Western Europe 68.8
Japan 20.4
Latin America 0.0
Asia ex-Japan 10.1
Other 0.2
Not Classified 0.5

Country Exposure % of Assets(国別組入れ比率)United Kingdom 21.4
Japan 20.4
France 10.2
Germany 8.9
Switzerland 6.8
・iShares MSCI EAFE Value IndexInternational Exposure 04-30-08

Regional Exposure % of Assets(地域別組入れ比率)
North America 0.0
UK/Western Europe 67.8
Japan 21.3
Latin America 0.0
Asia ex-Japan 10.2
Other 0.0
Not Classified 0.8
Country Exposure % of Assets(国別組入れ比率)United Kingdom 21.7
Japan 21.3
France 13.4
Germany 7.5
Australia 6.3


・感想
EFAもEFVも国別組入れ比率は殆ど同じである、
現在ヨーロッパの株価もかなり割安なのでもう少しEFVの方が日本の比率が低いのでは無いかと勝手に想像していたが以外にもEFAの方が日本か比率が少なめであった。
世界における日本のウェイトも意外と高いと感心してしまった。

今度はEFAとEFAのリターン、組入れ銘柄、バリュエーションの比較も考えてます。

追記:データはアメリカのモーニングスターのサイトで調べました
http://www.morningstar.com/

投資信託の回転率の調べ方

投資信託の回転率の調べ方として

DFC FUNDGUIDEを利用しています
http://ita.daiwa-fc.co.jp/

上記のサイトの「運用状況」のページの下の方にある「売買高比率(回)」が回転率になります。

また、回転率の定義は「回転率=売買代金の合計÷ポートフォリオの総額で算出」
となっており、MutualFundの指標として使う場合、この数字が低いほど、売買頻度が少なくファンド運営のコストが低いことを意味します。

本来なら、実質保有コスト=費用(信託報酬+委託手数料+有取税+保管管理)/期末総資産額
などを目論見書等から読み取り算出しないとならないのでしょうが。
回転率で代用をしてしまっています。

2008年5月6日火曜日

お勧め書籍紹介「人生後半戦のポートフォリオ」


人生後半戦のポートフォリオ「時間貧乏」からの脱出 (文春新書) (新書)
著者:水木 楊
出版社:文藝春秋

「お勧め度:★☆☆」
時間の大切さを考えるきっかけになる良書です。
特に面白いと感じた点は、
・色々な人の実例を出しながら客観的に実際の数字を出した実例を多数紹介しているところ
・読者が記入する表やグラフが多々ある
読んでいて実感がわき、興味深く読み進められます。
また、大雑把でも実際に数字に落とすことで今まで漠然としていて気付かなかった事を気付かせてくれます。
本に実際に計算を行いながら読み進めてゆくと良いと思います。

実際に本に数字を記入すると、改めて読み直したときに過去の状況が分かり面白いです。

少し似ているタイプで、この本もタイトルのわりに真面目で面白かったです。
働かないって、ワクワクしない?  アーニー・J. ゼリンスキー

<関連投稿>
「会社が嫌いになったら読む本」を読みました
「クオリティー・オブ・ライフ=生活の質」を犠牲にしない投資
投資の目的は「自由時間の確保」

外国株式インデックスファンド比較 「年金積立インデックスF海外債券へッジなし」

現在、楽天証券で「PRU海外株式マーケット・パフォーマー」を積み立てているが、
「年金積立インデックスF海外債券へッジなし」をマネックス証券でノーロードで購入可能である。
また「銀座人の最適ポートフォリオ」でも推奨されており、他の外国株式インデックスファンドと比較検討を行ってみた。

・PRU海外株式マーケット・パフォーマー:(信託報酬率0.80%)(信託留保金0.2%)(回転率0.32(直近決算月日2007年12月10日))
・ステートストリート外国株式インデックス:(信託報酬率0.95%)(信託留保金0.3%)(回転率0.27(直近決算月日2007年11月30日))
・中央三井外国株式インデックスファンド:(信託報酬率0.8%)(信託留保金0.2%)(回転率0.49(直近決算月日2008年02月21日))

・年金積立インデックスF海外株式ヘッジなし:(信託報酬率0.84%)(信託留保金0.3%)(回転率1.23(直近決算月日2007年10月26日))

感想
今回調べた範囲では「年金積立インデックスF海外株式ヘッジなし」が特に有利だあるとは感じられない、「中央三井外国株式インデックスファンド」以外はネット証券会社でノーロードで購入できるため、どの会社でどのファンドを購入するかについては
1.分配金再投資プログラムの有無
2.積立プログラムの有無
3.特定口座の場合は、ファンド、個別株ともに損益を通算できるため出来るだけ取引する証券会社をまとめた方が確定申告の手間が減る

個人的には「3」の確定申告の手間は意外と時間がかかるため、皆さんが現在取引されている証券会社でそろえられているファンドを購入されることであまり問題は無いのではないかと思います

追記:僕の場合はETFへのリレー投資を前提にインデックスファンドに投資を行っています。

補足「回転率の大小が運用コストの多寡を推察する手がかりになる。組み入れ株式を売買する時には売買委託手数料がかかる。頻繁に売買を繰り返せばそれだけ売買委託手数料がかさむことになる。規模の大きいファンドが大量の組み入れ株式を売却しようとすれば売値を安くしないと売れないし、買い付けの場合は買値を高くしないと十分な量の株式を集められない。いわゆる「マーケットインパクト」という表面にはあらわれないコストが発生する。こうしたトレーディングコストはパフォーマンスの足を引っ張る要因となる。」

2008年5月4日日曜日

リターン計算の練習本

投資をしていてリターンの計算で悩むことが多い
この本は基礎的に書かれていて理系の人間で無い僕にも
頑張れば理解できました。
また、
・練習問題があり、考え方のアウトプットが出来る
・電卓の使い方が載っている
点なども良かったです。

僕はあまりこのような計算が得意でなかったため何度も読み返して練習問題を解きなおしました、何だか小学生の頃に戻ったような感覚でしたが、とても勉強になりました。

リターン等の計算を基礎から勉強したい人の足ががりには良いと思います 。


08年5月3日 セクターバリュエーション

RXI (一般消費)  :P/E  6.33
KXI(生活必需)  :P/E  7.45
IXC(エネルギー) :P/E  4.10
IXG(金融)     :P/E 15.25
IXJ(ヘルスケア)  :P/E 13.99
EXI(資本財)    :P/E  4.26
MXI(素材)     : P/E  4.69
IXN(テクノロジー) :P/E  7.24
IXP(電気通信)   :P/E  5.04
JXI(公益)      :P/E  4.10

セクター分散を考えている
生活必需、エネルギー、ヘルスケアをメインに考えているが
意外とヘルスケアのPERが高いことにおどろいた
現在の相場を考えると生活必需品セクターの購入が無難では無いかと思う

また、「素材、公益」のセクターにも興味がある
「素材」は「エネルギーセクター」と似た動きをしているので、エネルギーセクターを組み入れた場合は無理に購入する必要はないと思われる。
「公益」はインフレに対して抵抗力があると思われるまあ上記の3セクターを購入後検討をしようと思う。

2008年5月2日金曜日

米欧石油メジャーの業績

08年5月1日
【シカゴ=毛利靖子】米欧石油メジャーの業績が急拡大している。米エクソンモービルが1日発表した1―3月期決算は純利益が前年同期比17%増の108億ドル(約1兆1200億円)だった。同日までに発表されたメジャー4社の同期の純利益を合計すると3兆円を突破。歴史的な原油高を追い風に好業績が続いている。ただ、資源国が油田の国家管理を強めるなかで生産量は横ばいか減少に転じており、今後も高成長を続けられるか、疑問視する意見もある。
 エクソンの生産量は原油換算で前年同期比6%減。油田開発部門の利益は45%増の87億ドルだった。油田を国有化した南米ベネズエラからの撤退に加え、ナイジェリアの政情不安で生産量が落ち込んだものの、原油の平均販売価格が7―8割上昇した効果の方が勝った。精製・販売部門はガソリンの値上げ浸透が遅れ、減益だった。(23:13)


エネルギーセクターへの投資を検討している
今後のエネルギーセクターをどう考えればよいのだろうか
http://finance.google.com/finance?q=XOM

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原油価格と失業率の相関関係
金と原油と株価(S&P500)のチャートを比較