プットのプレミアムが下がっているがバイバックするか悩んでます

ショートしている、プットオプションのプレミアムが軒並み下がっているので、

バイバックするべきか悩んでいます。

普通に考えれば、プレミアムが減価しているのでバイバックするベストなタイミングなのですが・・・

バイバックをした後、新しいポジションを組もうとすると、上げ相場でストライクプライスが上がってしまいます。

そんな中でクラッシュが起きると、高値のストライクプライスで強制的に株を買わされる、もしくは高いプレミアムでバイバックをさせられることになります。

迷っているのは、

現在は上げ相場なので期限日ギリギリまでプットオプションのショートを継続してタイムディケイによるプレミアムの減価を狙うべきか、上手くいけば無価値（ワースレス）になります！

または、早めにバイバックをし、高めのストライクプライスで新しいポジションを作るかです。

上げ相場でキャッシュセキュアードプットをしている場合に、判断に迷って困るタイミングです。


＜参考にしている本＞
 
kindle経由でアメリカから直接買うのが最もコストパフォーマンスが良いでしょう！

＜関連投稿＞
・カバード・コールのまとめ
・カバード・コール関連の本

＜関連サイト＞
・マッタリ　バリュー投資とカバード・コール（オプション戦略）

「Van Hulzen Asset Management」の紹介 カバードコールを採用しているファンド

「Van Hulzen Asset Management」を紹介します。

詳細については、「Van Hulzen Interview」を見てください。

「Born to Sell」はいつも面白い記事が紹介されているので要チェックです。

 「Van Hulzen Asset Management」は「the Iron Horse Fund (ticker IRHAX)」という、

カバードコール戦略を採用したファンドを運営している会社です。

ファンドの運用期間は18ヶ月だそうですが、ファンド設立よりも前に同じ戦略を11年運用してきたとのこと。

11年間、S&P500を年率平均3.2%アウトパフォームしています。

ファンドの運用方針としては、
組入れ株式は配当とフェアバリュー（バリュー株）から選択し、
リターンの50%を配当とカバードコールのプレミアムから、もう50%を原資産の株式の成長から見込んでいるとのことです。

カバードコールについては、
基本は10%のアウト・オブ・ザ・マネーで、限月は7ヶ月が平均だそうです。
もう少し短い期間や低いストライクプライスも取引をするそうですが、
週単位のトレーディングや、5～15セントの少ないプレミアムの取引はしないそうです。

また、同じ株（原資産）で複数のストライクプライスや限月を設定して税金対策を含めて選択肢を増やしていると。

70-80%のオプションがアウトオブザマネーで終了するそうです。
もし、期限日にインザマネーであったらファンダメンタルから見てバイバックするべきかを決めるとのことです。

プロの運用方針がわかるのはとても勉強になりますね、
ストライクプライスや限月の設定は参考になります。

＜関連投稿＞
・バリュー＆カバード・コールで運用するファンド　「Neiman Large Cap Value Fund's」

＜参考書籍＞

内藤忍氏がハワイの不動産投資をすすめているけどリスクも大きいと思う

私は内藤忍氏の本を読んで以来、ブログも読んでいます。（内藤氏の本は参考になります。）

最近、内藤氏のブログで海外の不動産投資を勧める記事が多くなったなと感じたので、

海外不動産投資について思うことを少し書きます。

内藤氏もしっかりと、リスクをふまえた上でと前置きされていますが、

ハワイの不動産投資を考えている人へのヒントなどの記事があります。

私としては、不動産投資は資産額が大きい人がするものであり、

さらに海外不動産のリスクをとれる人間は一握りの資産家だと思っています。

日本の不動産投資でさえ
・不動産に資産が集中するリスク（→資産家である必要あり）
・不動産の個別性のリスク、地域性などの個性が強い（→相談できるプロの存在）
・賃料の未収リスク（→いざとなったら弁護士を雇い裁判する必要あり）

海外の不動産となったら
・外国の法律体系を含めて、賃貸マーケットの商習慣を理解する必要があります。たぶん、一個人には無理なのでその土地のプロに任せる必要があります。
・当然、不動産管理会社に丸投げとなり、費用（管理費）がかかります。また、その不動産管理会社がしっかりと仕事をしてくれるか？その国での評判はどうか？という判断するのはかなり難しいでしょう。初めは良い会社でも、常に手を抜いていないかチェックする必要もあります。

そうなってくると、かなりの資産がないとコストがかかりすぎて割りに合わないでしょう。

最近、「ファミリー・ツリー」（主演：ジョージ・クルーニー）を見ました。


この映画を見ていると、あまりにもハワイの自然が美しくて、ついついハワイに不動産が欲しいな～なんて思ってしまいます。

ハワイは素敵だから、投資と消費（自分が住む）をかねて、一石二鳥で不動産投資をしようと考えたくなるのかもしれません。

個人的には消費と投資は分けて考えた方がいいでしょう、二兎を追うもの一兎も得ずとなると悲しいので・・・

シティバンクなら日本にいながらドルをドルで入金できる

シティバンクなら日本にいながらドルをドルで入金できます。

Firstradeなど海外の証券会社にドルを送金する場合などに便利です。

例えば、海外旅行などをしてドルが余った場合、

シティバンクのサービスを利用すれば、

日本にいながらドルをドルのまま入金が出来ます。

その後、海外送金をすることで外国の証券会社に資金を移動することも可能です。

ただ、手数料は１ドルにつき２円のかかります。

マルチマネー口座外貨普通預金

手数料
外貨現金取扱手数料：外貨現金でのお預入れまたはお引出しの場合は現金取扱手数料（1米ドルあたり2円、1ユーロあたり3円）がかかります。

シティバンクのドル→ドルの入金をしない場合は、

一度、余ったドルを日本国内で円にして、さらに円からドルにして海外に送金する必要があります。

ドル→円→ドルという手順で一度”円”を挟む必要があります。

為替の手数料が複数回かかり効率的ではありません。

シティバンクのサービスは１ドルにつき２円の手数料が必要ですが、２回両替をするよりかは安くすみます。

あと、シティバンク銀行は口座維持手数料　月額2,100円（税込み）がかかるのは要注意です。

＜関連投稿＞
・シティバンクでドルをドルのまま入金するさいに、定期預金にすれば手数料が無料
・シティバンクのeセービングが新規受付終了になるそうです

Firstradeで端株を売る方法

Firstradeで端株を売る方法を紹介します。

紹介するというほどのことでもないのですが、

私もドリップ（配当自動再投資）を利用して端株が発生したことがあり、

どうすれば端株を売却できるか調べたので紹介します。

方法としては、

端株以外の全株式を売るという注文を出すと自動的に端株も処理されます。

例として、100.1234株を保有しているとします。

この場合、「通常の100株」と「端株の0.123株」と考えられます。

このような場合、100株の売りという注文を出すと、自動的に0.123株も売却されます。

（ある意味、端株のみ保有することは出来ないというシステムですね。）

また、Firstradeのシステム上、画面では一時的に0.123株の保有と表示されますが

１～２日ほどで自動的に残りの0.123株も処理されます。

注意点として、

・50株売却とした場合は、引続き50.123株が残ります。

・100株を保有しつつ、0.123株の端株のみの売却の注文はできません。

FirstradeのHPの、Trading FAQsで解説されています。

What happens if I sell a position with fractional shares?
Fractional share cannot be acquired or liquidated from the market. When liquidating an entire equity position, any remaining fractional share positions will be automatically sold at the same price as the full share order on the business day after the execution.

ちなみに、「端株」は「fractional shares」と表現するようです。

Firstradeでオプションをするならドリップを外した方がいい

Firstradeでオプション取引をするなら、

ドリップ（自動配当金再投資）を外した方がいいと思います。

私はドリップ（自動配当金再投資）を外して、
端株も売却してオプション取引をするようにしました。

なぜなら、コールオプションを売っていると（カバードコール）をしていると、

思いのほか期限日前に、権利行使がされて自動的に保有株を売却させられることがあります。

アメリカの場合は、ファーストインファーストアウトで「取引が古い株式」から順番に自動的に処分していきます。

配当金を自動的に再投資にしていると端株が多くなり、期限日前に権利が行使されて株を強制売却させられたときに税金の計算が煩雑になります。

オプション取引の原資産にする株式（ETF）はドリップ設定しない方が、
シンプルで税金の計算がしやすいです。

どうしても配当自動再投資の設定をしたいのであれば、オプションの原資産にしない株式（ETF）で行うのが良いのではないでしょうか。

ちなみに、自分で税金の計算（確定申告）をしていない方でないのであれば関係ないと思います。