ちなみに、予想インフレ率とは「市場参加者が予想している将来のインフレ率」のことになります。
アメリカでは普通国債と物価連動国債が発行されているため、市場参加者が予想しているインフレ率を客観的なデータで知ることができます。
「普通国債の金利」と「物価連動国債の金利」の差 ＝ 予想インフレ率
となります。
「普通国債」は残存期間１０年のインフレヘッジのない普通の国債です。
「物価連動国債」は、インフレになると元本（満期における償還価格）と利息がインフレ率だけ増え、デフレになるとデフレ率だけ減る国債です。
要は、インフレになると予想されるときにはインフレによる目減り防ぐインフレヘッジの機能があるということです。
なので、インフレが予想されると「インフレヘッジのない普通国債」よりも「物価連動国債」の人気がでます。そのため、物価連動国債の価格は上昇し、同時にその金利は普通国債の金利よりも低くなります。
要は、予想されるインフレ率が高くなるほど物価連動国債の金利は普通国債の金利よりも低くなります。（この辺が混乱しやすいと思いますが・・・）
また、言い換えると、「普通国債」の金利が高く、「物価連動国債」の金利が低いと、その差である「予想インフレ率」は上昇します。市場がインフレを予想していることとなります。
今のところはポートフォリオに債権を入れようとは思っていませんが、１０～２０年後は債権にも投資をするかもしれませんので今のうちから勉強をしておこうかと思っています。
日本だと、個人向けの金利が変わる国債が物価連動国債に相当しそうですね。
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ユーロ危機と超円高恐慌 （日経プレミアシリーズ） 岩田 規久男 (著)
内容紹介＜関連投稿＞
ギリシャから始まったユーロ危機が世界経済を激しく揺さぶる。このままでは、超円高に苦しむ日本経済が、取り返しのつかない恐慌を迎えてしまう。その前に出来ることは何か。豊富なデータから日本を救う道を提言する。
内容（「BOOK」データベースより）
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