シュルンベルジェ 四半期決算で赤字の幅は縮小

シュルンベルジェの四半期決算が1月20日にありました。

最終的には赤字ですが、以前のアナウンスと比較すると赤字の幅が縮小しました。

まあ、株価も少し下げた程度で落ち着きましたね。



Schlumberger Limited (NYSE:SLB) 4Q16 earnings; In Line With Street View

Schlumberger Limited revealed net loss for the fourth quarter of $ 204 million or 15 cents per share, compared to loss of $ 1016 million or 81 cents per share, in the year-ago period.

Schlumberger Limitedは、第4四半期の純損失を、前年同期の1億1600万ドル（1株当たり81セント）の損失と比較して、204百万ドル（1株当たり15セント）の損失を計上した。

Schlumberger Chairman and CEO Paal Kibsgaard commented, “Fourth-quarter sequential revenue growth of 1% was driven by strong activity in the Middle East and North America, which was largely offset by continued weakness in Latin America and seasonal activity declines in Europe, CIS and Africa.” 

Schlumberger会長兼CEOのPaal Kibsgaardは次のようにコメントしています。「第1四半期の1％の売上高の増加は、中南米の衰退が続いている中東および北米での堅調な活動と、ヨーロッパ、CISおよび アフリカである。"

The Board of Directors approved a quarterly cash dividend of $0.50 per share of outstanding common stock, payable on April 17, 2017 to stockholders of record on February 15, 2017.

取締役会は、2017年2月15日の株主に対して2017年4月17日に支払われる発行済普通株式1株当たり0.50ドルの四半期の現金配当を承認した。

予想されていた配当が払われるようなので、これはポジティブなニュースですね。


世界最大の油田サービスの多国籍企業ですが、タイムリーに日本語のニュースが配信されませんね・・・。

ピカピカの高収益企業でほとんど赤字になることはないのですが、流石に最近の原油安が響いて2016年度は厳しかったみたいですね。

個人的には、優良な企業の株が、外部環境の悪化で割安になった時は買いと判断しているんですが。多分、今買っておけば５～１０年の間には儲かる気がします。



2006～2015のEPSの推移ですが、

3.01→4.20→4.45→2.59→3.38→3.67→4.10→5.05→4.16→1.63→赤字

日本取引所グループ 株主優待を入れると配当利回りは４％超え

日本取引所グループ（8697）、ですが株主優待を入れると配当利回りは４％を超えます。

私がいつも参考にしている、「配当再投資で資産形成」でも、

７．日本取引所グループは1,400円以下（優待銘柄として100株のみ）

で購入すればプラスになる可能性が高いとお勧めされています。



単純にバリュエーションだけを見るとあまりお得ではありませんが、そもそも比較する業種もないのでPERでの割高割安の判断はできません。（PERは同業他社の比較に使うので、業種を超えて利用してもあまり有効ではありません。）

その場合は、配当利回りで判断することが適当です。（私は長期で安定して配当を貰う投資スタイルが好きなので。）


現在の株価で考えると、

1,632円×100株（単元株）＝163,200円

が最低投資額になります。

その場合の配当は、

100株×42円＝4,200円

これが配当の収入です。（税金は考慮しません。）

プラス、株主優待ですが

100株以上で3,000円のクオカードが貰えます。

最終的に、総合的な配当利回りは

4,200円（配当）＋3,000円（優待のクオカード）＝7,200円

7,200円÷163,200円＝4.41％

になります。


ビジネスモデルとしてもインフラに近い事業を行っており、ライバルがドンドン参入をするような業種ではありません。かなり安定したビジネスですね。

長期で保有して配当と株主優待を貰うには美味しい銘柄だと思います。


いつも思うのですが、この株主優待で換金率がよい優待を出すのは明らかに歪んだ制度だと思います。

特に大口の投資家や機関投資家には不利です。

例ですが、400株を投資する場合に、

①一人で400株を保有は（400株×42円）＋（3,000円）＝19,800円

②4人家族で100株を4人で保有は、（400株×42円）+（3,000円×4人）＝28,800円

その差は、9,000円になります。

まあ、9,000円程度の話ですが、同じ株数を保有するとしても、家族などの口座を利用するだけでもらえる金額が大きく異なるのは不公平だと思います。

日本取引所グループへの投資で一番合理的なので、家族の口座を利用して最低投資額の100株を分散して、可能な限り株主優待をかき集めるのがベストです。

それこそ、夫婦と子供二人の４人家族であれば、子供の未成年口座を開設して100株だけ投資をするというのも、ありだと思います。

その様な手段が使えない投資家からすると非常に不公平感が強い制度ですが、まあ本ブログの話題は「何が正しいのか？」ではなく、「どうすれば最大限儲かるか？」なので、気にしないで下さい。

たぶん、取引所の運営という公共性の強い事業をしているため、買収などの標的にならないよう、小口の株主に分散するために、このような株主優待を取り入れているのでしょう。

石油メジャーが割安

石油メジャーが割安

石油メジャーの株価が割安になっています。特に配当利回りがかなり高い水準となっています。

トランプ相場でかなり上昇をしましたが、それでも株価はまだ割安で、配当利回りはかなり高くなっています。

エクソンモービル、ロイヤル・ダッチ・シェル、BP（BP）、トタル（TOT）、シェブロン（CVX）に興味があります。

シェル、最優良の大型石油株

2016年7月19日の少し古い記事ですが面白いです。

大手石油会社は、石油価格が高い際には多額の利益を計上する。資本を魅力的な収益率で再投資すると思われがちだが、実際は埋蔵量の補充に多額を投資する。その取得では新興企業や国営企業との競争に直面するため、投下資本利益率が低下して、市場は最終的にバリュエーションの低下で応じることになる。

石油株は普通の株ない独特の癖があります。

投資家は、原油や天然ガス価格が反発しそうな時にエネルギー銘柄を買いと判断する傾向にある。しかし事業環境によってエネルギー企業が資本規律の改善を強いられる時期の方が、より良い買い場かもしれない。 

実際には、エネルギー価格の反発を捉えるのは難しいので、エネルギー企業の株価が低い時にコツコツと買い集めておくのが次善の策だと思います。

1997年と1998年の原油価格の暴落によって、石油業界は長期間にわたって設備投資の抑制を強いられ、資本利益率が上昇した。エクソンモービルの株価は1996年末から2005年にかけて2倍へ上昇し、石油大手の株価純資産倍率（PBR）は2.8倍に達した。その後、石油価格が上昇して設備投資に対する規律が外れ、PBRは1.4倍へ低下した。

PBRだけでは割安割高が判断できないですね。

ロイヤル・ダッチ・シェル（RDS.B）の場合、

バリュエーションはリスクを十分相殺できるようにみえる。過去10年間で、PBRは2.5倍から1.2倍へ急低下し、S＆P500指数に対するディスカウントは10％未満から約60％へ拡大している。低いリターンでの多額の過剰投資を懸念して同社を避けた投資家の判断は正しい。しかし、同社が設備投資を抑制するにつれてディスカウントは縮小する見込みだ。株価が今後1年間で70ドルへ上昇しても、PBRは1.4倍にすぎない。 

斜陽産業で事業環境が厳しいと寡占化する傾向があります。

寡占化後に事業環境が改善すると、一気に業績が回復します。

石油、鉱物系の景気循環系で設備投資が莫大に必要な業界はそうなるパターンが多いです。

エネルギー価格や原油の価格がいつ上昇するかはわかりませんが、今のうちに少し仕込んでおくのも面白いのではないかと思っています。

2017年 オプショントレーディングを減らします

2017年はオプショントレーディングを減らす予定です。

正直、プライベートが多忙すぎてオプショントレーディングをする時間が捻出できません・・・


オプショントレーディング（特に、キャッシュセキュアードプットとカバードコール）は手間はかかりますが、勝つ確率が高く損益の調整も柔軟なので好きなんですが、いかんせんプライベートでの時間が足りません。

米国の相場が開くのが２３時半で、そこからトレーディングをするのは「サラリーマンとして働いて、
家事をして、育児をして」から取り組むには少し厳しいです。

正直、2016年の後半もかなり無理をしながらトレーディングしていました。

育児の時間がかからなくなるまでは、しばらくオプショントレーディングの規模を大幅に縮小して、株のバイアンドホールドに切り替えます。


育児ができる時間は、子供が小さい時に限られている貴重な時間なので、資産運用で浪費してしまうのは勿体ないですね。



「子どもへのまなざし」は良書だと思います、精神科医でもある佐々木 正美氏の著書です。

佐々木 正美氏は「暮しの手帖」でコラムも書かれています。

育児で疲れた時に読むと癒されます。流行りの図解などがされているハウツー本とは異なり、何度も読み返せる質の高い本です。

SBI証券の「米国貸株サービス」「カストック【kastock】」の外国株式配当調整金は雑所得扱いとなる

SBI証券の「米国貸株サービス」「カストック【kastock】」の外国株式配当調整金は雑所得になります。

原則として、確定申告が必要になります。

また、雑所得扱いだと他の所得と合算のうえ、総合課税の対象となってしまいます。

税金上は「外国株式配当調整金」は不利

一般的には、損益の通算などができない「分配金」よりも、税金上不利になる可能性が高いです。

「外国株式配当調整金」は、日本株式の貸株サービスにおける「配当金相当額」と同じ扱いです。

「外国株式配当調整金」なんという名称を付けないで「配当金相当額」と記載してくれればわかりやすいんですけど。

分配金になるか外国株式配当調整金になるかは事前にわからない

ここが曲者で、「米国貸株サービス」「カストック【kastock】」では、分配金になるか外国株式配当調整金になるかは事前にはわかりません。要は出たとこ勝負です。（SBI証券のカスタマーセンターに確認済み。）

個人的な経験として、2016年12月末に保有しているETFに配当がありました。３つのETFを保有しているのですが、処理がばらばらです。

・Vanguard Small-Cap Index Fund　⇒　分配金

・Vanguard FTSE Europe ETF　⇒　外国株式配当調整金

・Vanguard Emerging Markets Stock Index Fd　⇒　分配金

Vanguard FTSE Europe ETFの配当のみ「外国株式配当調整金」となり、他のETFは「分配金」で処理されました。

SBI証券のカスタマーセンターに確認したところ、基本は「分配金」で処理をするつもりだけれど、一部それが出来なかった場合は「外国株式配当調整金」になるとのことでした。

また、「外国株式配当調整金」と表示される経緯も結構わかりにくいです。

私の場合は、Vanguard FTSE Europe ETFの配当が18時頃に「分配金」と表示され、その後システム調整で表示が不可能となり、20時頃に「外国株式配当調整金」と表示されました。

この経緯についても、SBI証券に確認をしたところ、システム上一度「分配金」で表示をした後に、再度確認をして個別に「外国株式配当調整金」に修正をしていくとのことでした。

（「分配金」から「外国株式配当調整金」に変更する際に金額も多少前後するので注意が必要です、私の場合は入金された金額が微増しました。）

「米国貸株サービス」「カストック【kastock】」を利用するには注意が必要

結論として、税金を考えると「米国貸株サービス」「カストック【kastock】を利用する際には注意が必要です。

不用意に貸株をして「外国株式配当調整金」が増えると、雑所得扱いとなり総合課税の対象が増えるリスク・デメリットがあります。

時間があってマメな人は、配当がある月のみ「米国貸株サービス」「カストック【kastock】」を手動で解除するという方法があります。

一番安全な方法で収益も上がりますが少し面倒くさいですね。

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