HDFC銀行 ADR(HDB) インド市場は一進一退だがHDFC銀行は割高

エマージング諸国へはETFを通しての投資がメインですがいくつか個別株も保有しています。

そのうちの一つがHDFC銀行 ADR(HDB)です。

インドの市場自体は一進一退という感じです。５年間のチャート。

HDFC銀行 ADR(HDB)はバリュエーションを見ると割高です、もう少し割安になったら追加投資をしようと考えているのですが、ここ数年はその様な機会がなかなかありません。

PERもPBRも投資対象外な水準です。ただ売却するのも面倒なので割高だと思っても保有をしています。

なかなか下がる機会がないので、どこかのタイミングで腹を括って追加購入をした方がいいのかもしれませんね。

同業他社と比べても割高です

Petroleo Brasileiro Petrobras SA (ペトロブラス) バリュエーションと配当 バリュー株を調べてみました

Petroleo Brasileiro Petrobras SA (ADR)ペトロブラスが割安だと思い色々と調べてみました。
一応、バリュー投資のブログなんでバリュー株が好みです。

業績について

業績などのバリューを見てみると、業績はそこそこ安定しています（成長はしていませんが）売上高は2012年12月は約14兆円。ちなみに、財務は石油メジャーの中では悪い部類です、負債が大きいのが特徴でそこが嫌われています。

長期の業績も右肩さがりです、EPSも2008～2012年まで4.30→3.54→3.88→3.08→1.70と下がっています。

ペトロブラスは半官半民の企業なので国からの注文も多く非効率的な経営に陥るのではないかと懸念されています。この辺りは、メキシコのペメックスの二の舞にならないか心配ですね。

ペメックス（Petroleos Mexicanos, Pemex）は、メキシコに本社をおく国営石油企業。世界で10番目の売上を持つ石油企業であり、フォーチュン500のリストで42番目に格付けされている企業ですが、政治の道具となっている面もあり、効率的な経営や新規の油田を発見することができないで業績が低迷しています。

中南米は、先進国に搾取をされるとかいいつつ非効率的な経営に終始し自滅するというパターンが多い気がします。（この辺りは感覚論なので、投資するのならばバリュエーションを重視しすべきでしょう。）

今後、原油価格が高騰した場合に確認埋蔵量が多いペトロブラスが上昇するというストーリーがわかりやすいです。大手の石油メジャーは原油価格に影響されて似た動きをするのでスーパーメジャーのうち３～４銘柄選んで分散投資をするのが良いでしょう。

ペトロブラス、BP、エクソンモービル、シェブロンあたりに分散投資をして、バリュエーションをもとに多少ウェイトを変えるというのが一番リスクが少ないと思います。

12年のチャートでは、
青：ペトロブラスが大きく下げているのがわかります。赤：エクソンモービルは堅調に推移しています。オレンジ：BPもメキシコ湾での事故が影響して低調です。
2007・2008年のペトロブラスはバブル相場ですね。

5年のチャートでは、
青：ペトロブラスは苦戦しておりマイナスのリターン。赤：エクソンモービルとオレンジ：BPはプラスのリターンです。

バリュエーションについて

バリュー系の各種指標は、

PER　：　7.69倍　、　PBR　：　0.52倍　、　予想配当利回り　：　4.24％

バリュー系の指標はどれも割安です。

また、配当は安定していないので、配当に重点を置くのであれば「BP（ブリティッシュ・ペトロリアム）」の方が適切でしょう。

同業他社比較について

同業他社との比較をしてみると、

先進国のオイルメジャーはBP以外は株価が上昇してきています。
赤色の線が「Petroleo Brasileiro SA Petrobras （ペトロブラス）」
オレンジ色の線の、「PetroChina Co Ltd（ペトロチャイナ）」「BP」も割安だと思います。
（表には表示されていませんが、ペトロブラスもレーティングは四つ星。）
ペトロブラスはPER,PBRで見ると同業他社の中でも割安ですが、財務的な指標が悪く、配当もいまいちですね。

そのあたりを勘案して、「PetroChina Co Ltd（ペトロチャイナ）」「BP」という判断もありだと思います。BPは最近配当が安定してきました。

普通株と優先株について

ペトロブラスは普通株の「PBR」、優先株の「PBR.A」という二つの株式があります。

優先株である「PBR.A」の方が決議権がないかわりに多少配当が高く設定されています。（配当に差がない年も多いようです。）

日本の証券会社のSBI証券・楽天証券では「PBR」の購入しかできません。
Firstradeは「PBR」と「PBR.A」ともに購入可能です。

大きな違いは３点あり、「配当の差」「取引ボリュームの差」「オプションの有無」になります。
（本質的には決議権の有無ですが、個人投資家には関係ありません。）

「PBR」は、普通株なので取引ボリュームも高く、オプションも利用できるが、配当は低い
「PBR.A」は、優先株なので配当は高いが、取引ボリュームも低く、オプションも利用できない

結論として、バイアンドホールドなら配当が高い「PBR.A」、トレーディングやオプションを利用するなら「PBR」が良いでしょう。

ちなみに、流動性はPBRの方が遥かに高く「Vol　：　11.54mil」、PBR.Aは「Vol　：　4.45mil」となっており約３倍ほど違います。

長期で見た場合、同じ程度のパフォーマンスですね。

配当（Dividends）について

PBR.Aの配当額の推移です。2008年から右肩下がり、2012年と比べると約半分となっています。確かにこれだと株価も下がりますね。

2009年からの履歴をみても、配当額は下がっています。また、特別配当が多いです。

普通配当と特別配当があり配当のスケジュールも変則的な点は注意が必要です。

上はPBR、下はPBR.Aの配当額とスケジュールになります。

2007～2013年までの配当の履歴です、結構変動があり回数や配当日もまちまちです。2012と2013年は特に配当額が少なくなっています。
この辺りも株価が低迷している原因の一つでしょう。

2013年　：　配当合計　：　0.2433（PBR）、0.6997（PBRA）　　　　　　　　　

2012年　：　配当合計　：　0.5264

2011年　：　配当合計　：　1.2951

2010年　：　配当合計　：　1.1309

2009年　：　配当合計　：　1.7549

2008年　：　配当合計　：　1.7584

2007年　：　配当合計　：　3.5249

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・新興国の国営企業が大幅ディスカウント　ペトロブラスとか

新興国の国営企業が大幅ディスカウント ペトロブラスとか

ロシア、中国、ブラジルの大型国営企業（半官半民）が割安に取引されています、バリュー投資の対象として気になっています。

先進国でも日本は株価がかなり上がってきたので、この機会にエマージング諸国のバリュー株を仕込むというのも面白そうです。

最近　好調である、アメリカ・日本・ヨーロッパに対して新興国（エマージング）は出遅れ感がありますが、国営企業の株は更に出遅れています。

そんな状態を「国家資本主義ディスカウント」と表現する場合もあるみたいです。

具体的な銘柄だと、

中国の、中国石油天然気（ペトロチャイナ）

ロシアの、ズベルバンク、ガスプロム

ブラジルの、ペトロブラス

なんかが代表的なところでしょう。

ちなみに、ブラジルのペトロブラスを例にとると
iシェアーズ　MSCI ブラジル・キャップト ETF (EWZ)は、
PER：19.01倍　、　PBR：3.35倍

Petroleo Brasileiro Petrobras SA (PBR)は、
PER：7.69倍　、　PBR：0.52倍

石油メジャーの中でも大手のペトロブラスが指数よりも大幅に割安というのも驚きです。（そもそもインデックスからアンダーパフォームすることが珍しいです。）

また、石油メジャーの同業他社との比較でもペトロブラスは割安となっています。（イギリスのBPも割安ですけど・・・）



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・「台頭する国営石油会社―新たな資源ナショナリズムの構図」を読みました

結構面白い記事でした、「新興国の投資家、国有企業にそっぽ」
以下は記事の引用

（2013年11月1日付 英フィナンシャル・タイムズ紙）

資産運用会社は長年、自分たちの投資に干渉する政府の締め付けを恐れてきた。だが、こうした投資家が新興国の政府系企業をこれほど熱心に避けたことはめったにない。

その一方で、資金は概ね、せんべいやビールなどの食品であれ、テレビや自動車のような裁量支出であれ、新興国の消費支出を狙った企業に流れ込んだ。一部のアナリストと運用担当者は、好かれていない国有企業（SOE）と消費関連の人気株の間のバリュエーション（株価評価）の乖離が大きくなりすぎたと感じている。実際、バンクオブアメリカ・メリルリンチの株式ストラテジスト、アジェイ・カプール氏は、この変化は投資家のポートフォリオ内の大きな「集中リスク」を意味すると言う。

著しい「国家資本主義ディスカウント」

バンクオブアメリカによると、こうしたSOE――主に中国石油天然気（ペトロチャイナ）やズベルバンク、ペトロブラスなどの国家を代表する企業――は、民間部門の同業者より50％近く割安な水準で取引されているという。「明らかに、極めて大きな国家資本主義ディスカウント、国有であることと直接関係した偏見がある。市場はとにかく、政府が正しいことをすると思っていない」とカプール氏は指摘する。

ディスカウントが存在するのには妥当な理由がある。SOEは政府補助や政府保証が付いた融資、税制優遇、有利な政府契約から恩恵を受けるかもしれないが、株主還元は優先事項ではないからだ。

「企業の利益が大規模な投資計画に飲み込まれることがあることを何度も見てきた」。JPモルガン・アセット・マネジメントのクライアント・ポートフォリオ・マネジャー、エミリー・ホワイティング氏はこう話す。「これらの企業の多くは、とにかく少数株主のために経営されていない」

中国とロシアの銀行やエネルギー企業は好例だが、ブラジルでさえ、しばしば国営企業に政府の政策を支えるよう指示する。例えばペトロブラスは、インフレ抑制に手を貸すために国内で非公式に燃料補助金を与えており、利益に数十億ドルの負担がかかっている。

その結果、ペトロブラスや中国銀行、ガスプロムのような企業の株価は、バランスシート上の資産の価値、いわゆるブックバリューを下回る水準で取引されている。また、MSCI新興市場指数の株価収益率（PER）が11倍なのに対し、ガスプロムのPERは3倍を若干上回る程度だ。

一方、消費財を売って利益を稼ぐ企業は、力強いバリュエーションで売買されている。せんべいなどの菓子メーカーの中国旺旺は株価純資産倍率（PBR）が10倍、ナイジェリアン・ブルワリーズはPBRが11倍近くに上っている。部のアナリストは、全体的なSOEディスカウントのレベルは今や度を越していると感じ、消費関連株がバブルめいて見えると懸念している。

消費関連株にバブルの兆し？

新興国の大企業上位100社のうち最も株価が安い20銘柄が、全体のバリュエーションと比べて今ほど安くなったことは、歴史上3回しかない。1998年と2002年、2008年の危機のどん底のことだ。

一方、株価が最も高い20銘柄――主に消費財企業――は過去の観測値の上位3％に入っている。

「投資家は不人気なSOEを異様にアンダーウエイトにし、『成長志向』の消費関連・インターネット・通信銘柄を甚だしくオーバーウエイトにしている」とカプール氏は言う。

調査研究は、幅広い認識に反して、SOEが長期的に好成績を上げる傾向があることを示している。モルガン・スタンレーのジョナサン・ガーナー氏が昨年、過去の株価実績データを分析したところ、政府系企業が過去10年間で全体のベンチマークを大差でアウトパフォームしたことが分かった。

この優れた株価パフォーマンスには様々な説明がある。一部のファンドマネジャーは、政府の寛大な措置や、政府との関係とセクター間の歪みに由来する低い借り入れコストといった理由以外に、新興国の民間企業はオーナー一族やオリガルヒ（新興財閥）に所有されていることが多いと指摘する。こうした企業では、株主による統治が同じくらい難しいことがある。

ルーミス・セイレスで新興国投資部門を率いるピーター・マーバー氏は、国策が株主還元より重視される企業が好きではないが、多くの投資家が新興国の消費というテーマにのぼせてしまったと感じている。

「投資家は概して、新興国の消費拡大シナリオのような純朴なストーリーに魅せられる。確かに新興国の人口の消費は時間とともに増加するが、この材料は既に株価に織り込まれているかもしれない。実際、一部の消費関連株は明らかに過大評価されている」と同氏は言う。

改革と民営化に期待も

その一方で、成長の減速と厳しくなる金融状況が新興国でさらなる改革と民営化を促し、SOEのパフォーマンス改善の促進剤の役目を果たす可能性もある。これは過度に楽観的な見方に思えるが、カプール氏はそれが既に始まったと見ており、「行動を起こすべき時は近い。市場と人口はより声高に変化を求めるようになる」と話している。

2014年4月にメビウスが420円に値上げ たばこ全銘柄に3％転嫁

2014年4月にメビウスが420円に値上げすることが決定したようです。

消費税増税により、たばこ全銘柄に3％転嫁するとのことです。

日本たばこ産業（JT）は27日、4月の消費税増税に合わせ、全銘柄を値上げする方向で調整に入った。主力銘柄「メビウス」の価格（1箱＝20本入り）は10円引き上げ420円とする見通し。メビウス以外の各銘柄の値上げ幅は、1円単位での値上げが難しい自動販売機での販売を踏まえ、10円か20円とする。

1月中に財務省に申請し、認可されれば2014年4月1日に実施する。値上げは、たばこ税増税が実施された10年10月以来、3年半ぶり。

JTの主力製品は、市場シェア30％強の「メビウス」、8％弱の「セブンスター」など、大半が1箱410円か440円。消費税増税に伴う価格上昇はそれぞれ12円程度となる。

財務省が「価格転嫁を（消費税率引き上げ幅の）3％以内にとどめるべきだ」と主張していることに配慮し、JTは全銘柄の売上高全体が3％程度の増加となるよう調整する。

その他の大手２社、フィリップモリスとブリティッシュ・アメリカン・タバコも同時に値上げをするようです。

タバコ銘柄に投資をしているのでこの増税がどうなるのか非常に気になります。

国内たばこ販売首位のJTのほか、2位のフィリップモリスジャパン（東京）、3位のブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン（同）も1月中に値上げを申請。JT同様に売上高全体で3％程度の上げ幅とする。2、3位の両社は販売シェアの高い主力銘柄の上げ幅を大きくするか、据え置くかなど、営業戦略もにらみ最終判断する。

それにしても、タバコ関連でポジティブなニュースはほとんど聞かれないです・・・

ちなみに、増税はおりこみずみなんでしょうか、本日の株価は上昇しています。

日本たばこ産業株式会社（JT）が3日続落、海外子会社のＣＥＯ退任を警戒とのこと

６か月のチャートです、確かにここにきてカクっと下がっていますね。

［東京　２４日　ロイター］ - ＪＴが３日続落。海外子会社ＪＴインターナショナルの最高経営責任者（ＣＥＯ）であるピエール・ド・ラボシエール氏が退任したとの一部報道が警戒されている。 ゴールドマン・サックス証券では２３日付で、ＪＴの営業利益の約６割を稼ぐ利益の成長ドライバーである重要子会社のＣＥＯが、１４年度の事業計画を既に策定済みであろうこの時期にこのような形で唐突に退任するのは、想定外のシナリオでありネガティブと指摘している。

まあ、もともと日経平均に対してもそんなに上昇をしていませんでしたがここにきてさらに下げています。

大型株にしてはバリュエーションが安いので追加購入をするには良いタイミングかもしれません。

それにしても、株価を下げる理由は色々とあるもんですね。


タバコ銘柄へ長期投資した際のリターンの分析が参考になります。
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